日本臨床腫瘍学会　会員各位

　既にご報告いたしましたように、2018年6月15日、がん薬物療法専門医は、日本専門医機構により、新専門医制度における「サブスペシャルティ領域専門医」として承認されました。「総合内科専門医」を主な基本領域とする15学会の「サブスペシャルティ領域専門医」の1つになります。

　一方、その後の医師法の改正により、日本専門医機構には新専門医制度を進めるにあたり、あらかじめ厚生労働大臣の意見を反映させる努力義務があることが示され、厚生労働省、医道審議会、医師分科会医師専門研修部会において、「サブスペシャルティ領域専門医」そのもの在り方や、連動研修の是非について議論されています。

　現在のがん薬物療法専門医（「新専門医」に対して「旧専門医」と呼ぶ。）は、日本内科学会が認定する資格として、「認定内科医」又は「総合内科専門医」を基本資格としています。

　これまでの日本専門医機構との議論の中では、新専門医制度においては基本領域として「総合内科専門医」の取得・更新が必須となるが、旧専門医の更新については各学会が定める規約に従うものであるとの見解を得ています。そうであれば、「認定内科医」を基本資格として既にがん薬物療法専門医資格を有するものは、今後も「認定内科医」の更新・維持により旧専門医の更新が可能であることになります。

　しかしながら、上記のように、新専門医制度に関して、日本専門医機構だけでなく、厚生労働省の意見が反映される現状においては、新旧専門医資格の差や、旧専門医の更新条件について、不確定な部分があることも否めません。

　日本内科学会は、認定内科医資格取得者に対する総合内科専門医への移行措置的受験（病歴要約の提出免除）について、来年度（2020年度）の実施を以って終了するとしています。
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　がん薬物療法専門医制度委員会は、混乱を避けつつも、現状を共有することは重要であると考え、上記、「内科医資格取得者に対する総合内科専門医への措置的受験」について注意喚起をいたします。

　今後も、新専門医制度に関する新たな情報、本学会としての対応を含め、具体的な時期や手続きついては逐次お知らせいたします。引き続き、本学会専門医制度へのご理解ご協力を賜りますよう宜しくお願い申し上げます。

公益社団法人日本臨床腫瘍学会
がん薬物療法専門医制度委員会
委員長　田村　研治